【RevOpsエンジニア】データの源泉から価値創造までエンジニアリングする

募集背景 当社では、Snowflakeをベースとしたデータ基盤の整備により、データ活用の環境が整いつつあります。しかし同時に、複数事業の統合によって組織が急拡大し、その複雑性も増す中、部門を横断した収益プロセスの可視化と最適化が喫緊の経営課題となっています。 こうした状況に対応するため、データ戦略局を新たに立ち上げ、全社横断的なデータ活用と戦略的なデータドリブン経営を推進することになりました。今回募集するのは、データエンジニアリングの技術とビジネス視点の両方を持ち、収益プロセス全体を統合・最適化するRevOps基盤を構築できる方です。 実際の業務内容について詳しく知りたい方は、弊社のインタビュー記事をご覧ください。 営業はデータで強くなる。ビジネス職とエンジニア職が一枚岩で事業成長をつくる現場で起きたこと【前編】 | EVOLUTiON なぜRevOpsに取り組むのか CARTA ZEROは2025年10月現在、約800名規模の会社です。多種多様な人材が揃っている一方で、組織全体での共通認識を作ることが課題となっています。この課題に対して、組織としての共通言語を作る最もスケーラブルな手段がデータだと考えています。 例えば、組織全体で同じダッシュボードを見ているとします。そこに表示される売上の数値が、同じ計算式に基づいて導き出されていれば、売上に関するすべての議論が同一のロジックのもとで成立します。データの項目名についても同様です。各部門が異なる呼び方をしてしまうと、部門を横断した議論が極めて困難になります。 こうした基盤を整えることは、ルールを定めて周知するだけでは実現は難しいです。データを活用してこそ成し遂げられることです。だからこそ、部門を横断してOpsをつなげていくRevOpsに投資します。 参考：RevOpsへ至る道 データ活用による事業革新への挑戦 データではなく、Opsに投資する理由 データを活用して共通言語を作り、価値を生み出していくのであれば、最初からデータ整備に注力すればよいと考える方もいるでしょう。しかし、データとは業務プロセスから生まれる成果物であり、その営みこそがOpsです。質の高いデータを生み出すには、Opsという源泉から整理することが不可欠です。 データだけを整えようとしても、実際にはうまくいきません。まず業務プロセス、すなわちOpsから整理し、そこにデータドリブンのDNAを確実に組み込んでいく。これが最も効率的で確実な方法だと考えています。だからこそ、まずデータではなくOpsなのです。 参考：RevOps実践で学んだ俺が最強のデータ基盤になることの重要性 業務内容 データ戦略局のミッション 私たちは、事業成長を加速させる存在となることをミッションとしています。 当社の収益プロセスには、営業、マーケティング、広告運用など多様な部門が関わっており、それぞれが異なるシステムとデータを扱っています。収益を最大化するには、これらのプロセスを一気通貫で可視化し、最適化する必要があります。そのためには、部門を横断してデータを統合し、収益に関わるすべてのプロセスを同じ言語で語れる基盤が不可欠です。 データ戦略局では、広告プラットフォーム、商談情報、マーケティングデータ、マスターデータなど多種多様なデータを「ひとつなぎ」にする基盤構築を急ピッチで進めています。この取り組みは、適切に設計されれば組織全体の生産性を飛躍的に向上させる一方、不適切な設計はすべてのデータ業務の足かせとなります。だからこそ私たちは、ビジネス・事業・業務・人に深く精通し、あるべき姿を実装することを大切にしています。 私たちが目指すのは、データを共通言語として組織全体を繋ぎ、人と人のコミュニケーションを圧倒的にスムーズにする環境です。同じ言葉、同じ意味で議論できる組織は、本質的な対話を可能にし、迅速な意思決定を実現します。そしてこれは、来るAI時代において競争優位性を生み出す源泉となります。 RevOpsエンジニアの役割 RevOpsエンジニアは、組織部門を横断し、収益創出プロセス全体を統合・最適化する役割を担います。 これまで各部門が個別に管理してきた業務とデータを一つの流れとして捉え直し、部門間のサイロを打破することで事業価値を最大化します。 具体的には、Go-to-Market戦略に基づいて、見込み客の獲得から契約、そして継続利用に至るレベニュープロセスを一気通貫で設計・構築します。 日々のオペレーションを標準化するPlaybookの策定から現場への浸透まで、実行の全プロセスをスコープにします。つまり、戦略を描くThinkerであると同時に、それを現場で実現するDoerとしての役割を果たします。 最終的な目標は、データに基づく意思決定の仕組みを設計・実装し、顧客獲得から収益化までのプロセスを継続的に改善できる体制を確立することです。 このポジションの魅力 ▼組織変革を主導できる 複数事業の統合により組織が拡大し、その複雑性も増しています。データに基づく意思決定の重要性が高まる中、組織全体のデータ活用を推進できます。組織変革の最前線で大きな影響を与えられるポジションです。 ▼RevOps専任ポジション 現在、日本国内でRevOpsに組織的に取り組んでいる企業は限られており、専任のRevOpsエンジニアを置いている企業はさらに少ない状況です。当社では、収益プロセス全体の最適化を事業成長の鍵と捉え、この領域に専任で取り組める体制を整えています。 データ基盤の整備だけでなく、各部門のプロセス設計から、実際の運用定着まで、一貫して担当できます。兼務ではなく専任だからこそ、各部門に深く関わりながら、腰を据えて取り組める環境です。 ▼経営リソースとしてのデータ活用を推進 VPoD（Vice President of Data）と直接連携し、経営の意思決定に活用する基盤を構築します。全社のデータドリブン経営への転換において中心的な役割を担います。 私達が求めるRevOpsエンジニア ▼必須スキル、経験 データ領域の開発経験3年以上 SQLを使った開発・運用経験 DWHを用いたデータ基盤の構築・運用経験（特にSnowflake） データパイプラインの構築・運用経験（特にdbt） 複数のステークホルダーと協働しながらプロジェクトを推進した経験 営業、マーケティング、カスタマーサクセスのいずれかの領域における業務設計・業務改善または業務システム導入の実務経験 ▼歓迎スキル、経験 RevOps実務経験 SFA、CRM、MAツールの導入・運用・改善経験 デジタルマーケティング領域での業務経験 組織統合や事業統合に伴うシステム・プロセス統合の経験 BIツールを用いたダッシュボードの設計・構築経験 MDMの設計・実装経験 データガバナンス体制の策定・推進経験 ▼志向性 実際のビジネス価値創出への意欲 手法より成果を重視する姿勢 実装への積極的な関与 チームでの協働を重視する姿勢 業務で触れる事になる手法・技術スタック ディメンショナルモデリング ディメンショナル・モデリング dbt 広告レポーティング基盤に、dbtを導入したら別物になった話 データウェアハウス層は、 最初から作らないで良いって本当？ Snowflake アドテクのビッグデータを制するSnowflakeの力 Python Fivetran [事例] FivetranでAuroraデータの連携を数週間で実現した株式会社Zucks Terraform Terraformで構築する セルフサービス型データプラットフォーム Salesforce Salesforce伴走支援サービスの紹介 CARTA MARKETING FIRM様 - リバネスナレッジ 選考について 選考フロー 書類選考 1次面接: CARTA ZERO VPoD 2次面接: CARTA ZERO CTO 3次面接: CARTA HOLDINGS 人事 最終面接: CARTA ZERO 取締役 注意事項 選考回数は増減する可能性があります。また面接官は変更となる場合があります 1,2次面接はオンラインで実施可能です。最終面接は対面での実施を想定しています 入社後のオンボーディングや就業支援を行うため、1次面接実施前までに適性検査を実施いたします ご入社のための条件すり合わせや疑問解消のため、選考の途中で人事面談を実施します バックグラウンドチェックについて 選考の途中で、バックグラウンドチェック（リファレンスチェック/コンプライアンスチェック）を実施します。当社と利用契約を締結したバックグラウンドチェックのサービス提供会社に対して、以下に掲げる応募者様の個人情報の開示（第三者提供）を行いますのでご承知ください。 応募者様の氏名 メールアドレス 応募書類（履歴書、職務経歴書など） <バックグラウンドチェックのサービス提供会社> back check 株式会社 ・同社の個人情報保護方針 <https://backcheck.co.jp/policy/privacy> ・同社の反社会的勢力に対する基本方針 <https://backcheck.co.jp/policy/against_anti-social_forces> ※状況に応じて、バックグラウンドチェックを実施しない場合もございます。実施の際は改めて直接ご案内いたします。 事業概要 マーケティングの枠を超えた事業進化パートナーへ。 CARTA ZEROは、クライアントの本質的な課題と真摯に向き合い、成長を支え、可能性を拓くパートナーです。 人を軸に、社会や事業の進化に寄与する存在として、変化の先にある未来をともに創っていきます。 ▼統合について グループの強みを結集し、デジタルマーケティング領域においてより統合的なソリューションを提供するため、2025年7月1日を効力発生日として、株式会社CARTA COMMUNICATIONS（CCI）、株式会社CARTA MARKETING FIRM、株式会社Barrizの３社を統合し、株式会社CARTA ZERO（以下「CARTA ZERO」）として始動いたします。 CARTA ZEROは、グループ3社の強みを結集することで、柔軟なリソース配分による機動性や生産性の向上、サービスや機能の強化等を図り、より統合的なソリューションを提供することで持続的な成長を目指してまいります。 プレスリリース：CARTA HD、グループ会社3社を統合し、新会社CARTA ZEROを始動 ▼入社後の配属先について 株式会社CARTA HOLDINGS雇用、株式会社CARTA ZEROへ出向となります。 ※福利厚生、雇用形態等に変更はございません。 CARTA HOLDINGS について CARTA HOLDINGS（カルタホールディングス）は、東京都に本社を置き、従業員約1,500名を擁する企業です。 私たちは、あらゆる産業を次のステージへ導く「進化推進業」として挑戦を続けています。 そのルーツは日本初のインターネット広告会社として誕生したことにあります。日本のインターネット産業の発展と共に築き上げた「業界を代表するマーケットプレゼンス」と、生活者向けのメディア事業とアドテクノロジー事業を自社で創り上げてきた「事業開発力・技術力」。この二つの特徴を併せ持つのが、CARTAの強みです。 現在は以下の3つの領域で相互に連携し、世の中の課題解決と、あらゆる企業・産業のビジネスの進化を推進しています。 デジタルマーケティング事業 メディア&コマース事業 人材関連サービス事業 グループ内には創業期から成熟期まで複数の事業会社があり、ステージも様々です。事業責任者が中心となり個々に経営を担う一方で、親会社であるCARTA HOLDINGSが経営支援機能に特化し、各事業を強固に支える体制を構築しています。 事業会社が個々に切磋琢磨する一方で、社員は事業領域を超えて互いに連携し、ビジネス開発に携わっています。また、条件が合えば事業間でのキャリアチェンジの機会もあり、多様な経験を通じて成長できる環境です。 そして今、私たちは新たな成長ステージに立っています。 2025年12月よりNTTドコモグループと電通グループの傘下となり、今後は両グループが保有する多様なアセットを組み合わせ、事業の競争力を高め、さらなる成長を目指してまいります。 ■関連情報 採用サイト 採用説明資料